初めて居住する国や都市での賃貸物件探しには、誰しも慎重になるのは当然です。しかし、良い物件は直ぐに成約となってしまうのでスピード感は重要になります。日本では入居申込みをした段階ではキャンセルしても取消料は発生しないので、先ずは早めに行動することが理想の物件探しにつながります。
入居申込みの手続きは早めが肝心です。
不動産会社が運営するウェブサイトで気に入った物件を見つけた際には、更なる情報収集に時間を費やしたりせずに不動産会社とコンタクトを取ってみることをお勧めします。地元に詳しいエージェントなら要望に沿ったアドバイスや提案をしてくれるだけでなく、日本ならではの申込手順に合わせて対応してくれるはずです。言葉の問題等で外国の方がOKな物件とNGの物件がありますので、事前に確認が必要です。
日本では、入居申込みの際にデポジットは不要です。
日本での場合、不動産会社を通じて賃貸物件を見つけて入居申込みをする際にデポジットは不要です。東京都においては不動産会社に申込金や預り金（デポジット）を要求しないよう指導しています。例えばアメリカでは、州にもよりますが大体５％から10％ほどのデポジットが必要となり、申込みをキャンセルしても返金されないというのが通例らしく、その慣習にとらわれたまま日本で物件探しをすると、どうしても申し込みが後手に回ってしまいがちです。
入居申込みの段階までならキャンセル料は掛かりません。
何かの理由で申し込みをキャンセルしなければならなくなった場合でも、申し込みをしただけの段階でしたらキャンセル料は発生しません。キャンセル料は正式に賃貸契約を結んだ後に発生した場合において請求されます。
申し込みは先着順が優先順位です。
物件探しの手順としては、入居申込みした後にオーナーによる入居審査が行われ、結果次第で賃貸契約を正式に結ぶ、という運びとなっています。入居審査は先着順となるため、早い申し込みが重要となります。海外では、賃料を多く支払う入居希望者は申し込みが後手になっても優先されるケースが見受けられますが、日本では原則的に先着順となっています。一番手が賃料の満額を払うとなれば二番手がそれ以上を払うとしても、稀な例外を除き覆ることはありません。また、お部屋が空き予定（入居中）で内見が出来ない場合、先行申込みとして受ける貸主もいます、その場合、先行審査をして、退去後に最終確認として内見して決める事があります。来日前でも、希望があればFace timeで内見することも出来ます。
入居申込書に直ぐに作成できる準備を。
入居申込みの手続きでは、「賃貸申込書」を提出する必要があります。申請書に記載する内容は物件ごとに書式が異なりますが、契約者氏名、住所、電話番号に加え、勤務先（通学先）、勤務先電話番号、勤務先住所等を記載する必要があります。賃貸申込書の他に提出書類がある点も確認しておきたい事項です。“先着順”を念頭に、直ぐに申込書を用意できる準備をした上で、物件探しに臨むのがポイントとなります。
入居申込の際に必要な提出書類
個人の場合
・在留カードまたはパスポートコピー(入居されるご家族分も含みます）
・収入を証明出来る書類
・会社の在籍証明書
・連帯保証人、いない場合は保証会社を通します
・日本人の緊急連絡先(携帯電話番号・生年月日・住所･氏名）
・申込者携帯番号
法人契約の場合
・在留カードまたはパスポートコピー(入居されるご家族分も含みます）
・収入を証明出来る書類・会社の在籍証明書
・会社謄本・会社概要（会社の規模によります）
・日本人の緊急連絡先(携帯電話番号・生年月日・住所･氏名）
・申込者携帯番号