日本は地震が多い国であるため、一戸建てやマンション等の建物に建築上の耐震対策を講じることが法律で定められています。法律による規定に加え、耐震技術が日進月歩で進歩していることにより、近年では地耐性を高める建築工法が確立されてきています。とはいえ、自分が住む建物に対してどのような地震対策がなされているかは誰もが気になるところです。そこで、実際にどのようなタイプの耐震構造があるのかと、耐震評価の方法についてまとめてみました。
法律で定められた「耐震基準」とは？
一戸建てやマンション等の建物には、地震で崩壊しないための強度規定である「耐震基準」が建築基準法で定められており、この基準に合致した建物のみが建設できることになっています。建築完了の時点では耐震基準を満たしているかの確認も行われ、建物の耐震性が担保される仕組みです。
法律で定める「耐震基準」は、大地震の発生等を契機に何度か改正がなされているため、幾つかの基準が存在します。現在は「新耐震基準」と称される基準が1981年6月以降からの建築物に適用されています。それ以前に建築された建物には古い耐震基準「旧耐震基準」が適用されています。新・旧の耐震基準が大きな違いは、新耐震基準の方がより厳しい基準に引き上げられている点です。
耐震性を確保するための３つの建築工法
国土交通省の資料によると、新耐震基準で求められる耐震性は「中地震ではほとんど損傷しない程度」そして、「数百年に１度程度発生する地震動に対して倒壊・崩壊するおそれのないこと。」とされています。現在、この基準を満たすための耐震工法には主に「耐震」「制震」「免震」の３タイプがあります。各タイプの特徴と地震発生時の揺れ方は以下の通りです。
耐震
頑丈な柱や梁を使用する等の施工により、建物自体の堅牢性を高めている構造です。一般的な一戸建てで多く用いられています。耐震性を強化して建物の損傷・崩壊を防ぐための対策であり、揺れを防ぐための対策ではありません。地震の大きさに比例して揺れも大きくなります。
制震
ダンパーなどの制振装置を構造躯体に設置し、建物に作用する地震力を弱めることによって損傷・崩壊を防ぎます。建物に伝わる揺れが吸収されることにより、耐震構造と比べ揺れ幅は小さくなります。
免震
地震による揺れを打ち消す装置を設け、建物が受ける地震力を抑制します。免震には幾つかの技法があり、高層ビルでは地面との接触部に免震装置を備える工法が主に採用されています。免震装置は地震の力を相殺することで建物の崩壊を防ぐとともに、激しい振動・揺れが伝わらないようにします。ただし、ビルの高さ等の構造次第では長周期地震動によって横波で揺れるという現象が起きることがあります。
ちなみに、日本では古くから免震技術が発達しており、その代表とされるのが寺院で見られる五重塔です。塔の中心に地面から上部まで貫く長い柱「心柱」があり、地震の揺れを打ち消す役目をしています。この技術は東京スカイツリーにも採用されています。
住宅の耐震性を知るには？
建物の耐震性能は採用された工法や構造、地盤の状態によって違いがあり、専門知識が無ければ耐震性の度合いを判断することは困難です。そこで、耐震性を指標で判断できるように「耐震等級」が法律で規定されています。耐震等級とは、2000年施行の「住宅品質確保促進法（品確法）」で設けられた「住宅性能表示制度」で示す耐震性の評価指標です。耐震等級は等級１・等級２・等級３の３段階になっており、数値が大きいほど耐震強度が高くなります。具体的には耐震等級１の1.25倍の地震力に耐えうるのが等級２であり、さらに等級１よりも1.5倍耐えるとされるのが等級３です。求められる等級の目安は、一般的な住宅は主に等級１、病院・学校は等級２、消防署・警察署は等級３、となっています。
住宅性能表示制度では、公認された検査員（登録住宅性能評価機関）が建物の性能評価を行い、その結果をまとめて「住宅性能評価書」として交付します。耐震等級はこの評価書を閲覧することで確認できます。ただし、住宅性能評価書は任意での発行になるため、建物によっては住宅性能評価書が無いケースもあります。住宅性能評価書が無い場合は、耐震診断を実施している専門機関に依頼して確認することになります。
尚、住宅性能評価書は、設計段階の評価結果をまとめた「設計住宅性能評価書」と、施工から完成までの段階で評価をまとめた「建設住宅性能評価書」の 2 種類があります。いずれの住宅性能評価書も法律に基づいた評価を示すものであり、住宅の新築・売買、地震保険加入の際には評価書の有無が大きく関わることを覚えておきたいところです。
耐震構造の建物も地震が起きれば揺れます。各自で地震対策を。
耐震とは構造躯体の崩壊を防ぐものであって、揺れを完全に防ぐものではありません。揺れが緩和されることはありますが、立っていられないほどの大地震が発生すれば揺れに襲われることは避けられません。室内にある家具等が転倒する恐れは十分にあるので、どんなタイプの耐震住宅であっても、怪我・負傷を防ぐための地震対策は講じるべきとされています。
備えておきたい主な地震対策グッズ
食器棚の扉開き防止器具 (Cupboard door closer)
地震で揺れると器具が反応して扉をロックし、食器が飛び出すのを防ぎます。
つっぱり棒（Tension rod）
家具と天井の間に空間があると転倒しやすくなります。つっぱり棒で家具を固定し、地震発生時の転倒を防ぎます。
転倒防止ジェルパッド(Quake resistant gel pad)
テレビ、PCディスプレイ等の倒れやすい家電の底面に貼りつけ、テーブルに粘着固定するパッドです。
キャスターストッパー(Caster stoppers)
テレビ台、ピアノのキャスターが回転して移動するのを防ぎます。免震構造の高層マンションでは波打つような横揺れが生じます。ピアノでも大きく動き回る危険があります。
窓フィルム (Window films)
窓ガラスが割れた時に飛散しないよう防止フィルムを貼ります。日本では室内で靴を履かないため、飛散ガラスを踏んで負傷する場合があります。
その他、地震での負傷を免れても、電気・水といったインフラの復旧には時間がかかることを考え、水・食料・充電器等の避難用具の確保も必要です。「来る震災のための備蓄」と考えると重々しい気持ちになるので、フリーフェーズの発想で“おいしい缶詰”や“お洒落な防災リュック”を用意する等、日常生活に溶け込ませた備えがおすすめです。建物の耐震性だけに頼らず、自ら対策を講じることで気持ち的な余裕を持って日々を過ごしたいですね。