日本で利用できる賃貸物件は大きく分けて３タイプ。通常の賃貸物件、家具付き賃貸物件、そして、サービスアパートメントの３種です。賃貸物件を探すにあたっては、滞在の目的と滞在期間をベースに、先ずはこれら物件タイプ選びから始めることがポイントとなります。
賃貸物件タイプの大きな違いは入居と退去の仕方にあります。
どのタイプの賃貸物件にするかを決めるにあたり、室内の設備や付属サービスの有無を判断基準にしがちですが、重視すべきは各タイプの入居と退去の仕方の違いです。特に退去の仕方には各タイプで大きな相違点があるので、以下にまとめた物件タイプの特徴を参考にしてみてください。
通常の賃貸物件
日本おいて通常の賃貸契約で借りる物件の多くは、家具無しのアパート・一戸建です。入居するにあたって自ら家具・家電を用意し、引越しの際に搬入します。通常の賃貸物件は、自分の好みや生活スタイルに合わせて家具・家電を揃えられるのが利点です。物件によってはいくつかの家電、例えば照明器具、冷蔵庫、エアコンや、インターネット回線が備え付けられている場合もあるので、物件探しの際にはチェックしたいところです。
通常の賃貸物件における契約の形態
一般的に契約期間は２年間です。家賃は１ヶ月単位で支払います。
入居時には、敷金と礼金が必要となることが大半です。契約の更新には更新料が必要となることが一般的です。これら費用の相場は、敷金は月額家賃の1～6ヵ月分、礼金は１～２ヶ月分、更新料は１ヶ月分相当が目安となっています。
契約期間終了まで、必ずしも住み続けなければならないということはありませんが、契約期間内に退去する場合は事前の通知（通常は退去の1～２ヶ月前の通知）が必要です。
通常の賃貸物件の入居
家具・家電の用意、引越し時の荷物の搬入、水道・電気・通信回線の契約等が伴い、生活をはじめるまで様々な準備が必要です。数カ月間といった短期滞在には不向きかもしれません。引越しの負担と初期費用を軽減する方法としては、家具・家電をレンタル等が考えられます。
通常の賃貸物件の退去
通常の賃貸契約では、退去する際に入居する以前の状態に戻す「原状回復」が求められます。自分で備え付けた家具・備品は全てを撤去しなければなりません。加えて、原状回復の費用として清掃費と原状回復費が掛かることも知っておきたい要項です。
清掃費について
清掃費は貸主・管理会社によって金額が異なりますが、1ルームの物件で５０㎡以下だと５万円ぐらいから、５０㎡以上だと㎡＝1,000円～1,800円＋消費税がかかる事が多いです。注意すべきは、入居者が自分で清掃業者を手配して清掃したとしても、清掃の内容が異なることと、契約時に承諾（東京ルール又は防止条例の順守を承諾）しているという理由で、別途清掃費を請求される事が多いという点です。
入居者が自分で掃除をしても清掃代を免れることはできません。賃貸人が信頼のある清掃会社を使い清掃作業をすることになっています。ペットを飼っている場合、消毒費用とエアコンの特別清掃費用が基本的に上乗せされます。物件によっては、敷金の1ヶ月が償却され、その費用に充てられます。
原状回復費
原状回復費の請求は室内のダメージの度合いによります。物件によっては、敷金からその費用に充てられます。原状回復の詳細については、「賃貸物件でやってはいけないことと原状回復について」をご参照ください。
家具付き賃貸物件
一般的な賃貸物件で、設備として家具・家電が備えられているアパート、一戸建が、家具付き賃貸物件です。近年、家具付き賃貸物件数は増加傾向にあります。家具付き物件にはソファ、テーブル等の家具と、洗濯機、冷蔵庫、テレビといった大型家電が備えられ、物件によっては、カーテン、電子レンジ、掃除機までが揃っています。インターネット回線も用意されていることが多くあります。家具付き物件に備えられている家具・家電の内容は物件ごとに異なるので、物件探しの段階で設備の内容をよくチェックしたいところです。
家具付き物件を借りる利点は、家具・家電を揃える手間が省け、初期費用を抑えられるという点です。通常の賃貸物件よりも家賃は高くなりますが、滞在期間によってはコストパフォーマンスが良い物件タイプになりえます。但し、日本は家具付物件の数はかなり少ないです。
契約の形態
通常の賃貸物件と基本的に同じ契約形態となります。
家具付き賃貸物件の入居について
入居する前から家具・家電が設備として用意されているので、引越しの作業が大幅に軽減できます。ただし、通常の賃貸物件と同様に、入居時に水道・電気等の契約をする必要はあります。水道・電気が使えるようにさえなれば、生活用品を用意するだけで生活が始められます。
家具付き賃貸物件の退去について
備え付けの家具・家電は当然ながら撤去する必要がないので、退去の引越し作業は大幅に軽減できます。ただし、原状回復の条件は通常の賃貸物件と同様となります。入居以前の状態に戻して退去する必要があり、清掃費と原状回復費は掛かります。入居者が自分で掃除をする、或いは、業者に頼んで清掃しても清掃費は請求されます。原状回復費の請求は室内のダメージの度合いによります。原状回復の詳細については、「賃貸物件でやってはいけないことと原状回復について」をご覧ください。
サービスアパートメントとは
サービスアパートメントはホテルのように室内清掃担当やコンシェルジュなどによるメンテナンスサービスが付いている、家具・家電付き賃貸物件です。サービスアパートメントは仕事や観光で日本に短期滞在する際、あるいは定住する前の仮住まい等に適していますが、多くの物件では英語対応のコンシェルジュのサービスが利用できるので、言葉の問題を気にせず日本で快適に生活できるという点では長期滞在にも適しています。
物件にはベッド・ソファといった家具をはじめ、洗濯機、電子レンジ、冷蔵庫といった家電はもちろん、キッチン用品、カトラリーまでが備えられています。インターネットやケーブルテレビは入居者が自分で契約することなく利用できます。水道・電気等の公共料金支払いの契約手続きも不要です。
サービスアパートメントの契約形態
通常１ヶ月単位で契約が可能です。月額賃料には水道光熱費(通常は上限あり)・ハウスキーピング費も含まれます。
賃貸物件の一般的な契約で伴う、礼金、更新料はかかりません。ただし、通常の賃貸物件と同様に入居審査があるので、エージェントを通じて入居申込みを行い、審査を経た後に契約の運びとなります。
サービスアパートメントへの入居と退去
ホテル滞在に似た滞在形式になるので、入居したその日から快適に生活することが可能です。退去時にはクリーニング費を請求されることは少ないです。退去時の原状回復費用は著しい破損等がない限り請求されません。